十六訂　プロフェッショナル投資信託実務

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十六訂　プロフェッショナル投資信託実務

著者名

田村　威・杉田　浩治・林　皓二・青山　直子　著
ページ数

A5判 404頁
ISBN

ISBN978-4-7668-2459-9
発行日

2020年11月30日
価格

2,750 円 (税込）

【銀行業務検定試験「投資信託２級」参考図書】

　書店は、2020年11月下旬発売予定

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概要	投資信託実務における高度な知識を習得するために必須の書本書は投資信託業務について基礎的な知識をもっている読者を前提としており、部分的には専門的な内容や具体的な実例を多く取りあげ、実務の現場で役立つ一冊となっています。十六訂では、年金改革法の成立と確定拠出年金（DC年金）の制度改正、およびNISA制度の改正のほか、制度・運用・販売の最新知識と実務対応を詳述しています。
目次	Ⅰ　制度・仕組み　１　金融サービスの新しい枠組みと投資信託　２　金融商品取引法の成立と投資信託法の改正　３　投資信託の形態　４　委託者指図型投資信託の運営　５　委託者非指図型投資信託の運営　６　投資法人制度（会社型投資信託）の運営　７　公募投資信託と私募投資信託　８　不動産投資信託　９　インフラ投資信託 10　監督 Ⅱ　投資信託に関する諸法規　１　投資信託業務と主な関連法規　２　ファンドの組成　３　受益証券の販売会社、販売員　４　受益証券の販売・投資勧誘　５　販売上の禁止行為　６　広告・宣伝、投資勧誘資料　７　コンプライアンス　８　ファンドの運用　９　資産の管理 10 ディスクロージャー Ⅲ　商品知識　１　投資信託の種類　２　公社債投資信託　３　株式投資信託　４　ファンド・オブ・ファンズとその類似商品　５　確定拠出年金向けファンド　６　元本確保型またはリスク限定型ファンド　７　外国投資　８　不動産投資信託 Ⅳ　投資信託の投資対象　１　投資信託の投資対象　２　株式　３　債券　４　先物、オプション　５　証券化商品　６　証券投資指標 Ⅴ　金融・経済と投資信託　１　経済　２　金融　３　為替 Ⅵ　運用の理論と実際　１　株式ファンドの運用　２　公社債投信の運用　３　バランスファンドの運用 Ⅶ　販売業務　１　目論見書関連　２　その他販売用資料　３　運用報告書 Ⅷ　販売実務　１　投信販売に係る法令等　２　販売時の実務　３　保有期間中　４　解約時の実務　５　償還時の実務 Ⅸ　税制　１　投資信託税制の基本　２　投資家課税　３　上場不動産投資信託の投資家税制　４　外国投信の税制

概要

投資信託実務における高度な知識を習得するために必須の書
本書は投資信託業務について基礎的な知識をもっている読者を前提としており、部分的には専門的な内容や具体的な実例を多く取りあげ、実務の現場で役立つ一冊となっています。
十六訂では、年金改革法の成立と確定拠出年金（DC年金）の制度改正、およびNISA制度の改正のほか、制度・運用・販売の最新知識と実務対応を詳述しています。

Ⅰ　制度・仕組み
　１　金融サービスの新しい枠組みと投資信託
　２　金融商品取引法の成立と投資信託法の改正
　３　投資信託の形態
　４　委託者指図型投資信託の運営
　５　委託者非指図型投資信託の運営
　６　投資法人制度（会社型投資信託）の運営
　７　公募投資信託と私募投資信託
　８　不動産投資信託
　９　インフラ投資信託
10　監督
Ⅱ　投資信託に関する諸法規
　１　投資信託業務と主な関連法規
　２　ファンドの組成
　３　受益証券の販売会社、販売員
　４　受益証券の販売・投資勧誘
　５　販売上の禁止行為
　６　広告・宣伝、投資勧誘資料
　７　コンプライアンス
　８　ファンドの運用
　９　資産の管理
10 ディスクロージャー
Ⅲ　商品知識
　１　投資信託の種類
　２　公社債投資信託
　３　株式投資信託
　４　ファンド・オブ・ファンズとその類似商品
　５　確定拠出年金向けファンド
　６　元本確保型またはリスク限定型ファンド
　７　外国投資
　８　不動産投資信託
Ⅳ　投資信託の投資対象
　１　投資信託の投資対象
　２　株式
　３　債券
　４　先物、オプション
　５　証券化商品
　６　証券投資指標
Ⅴ　金融・経済と投資信託
　１　経済
　２　金融
　３　為替
Ⅵ　運用の理論と実際
　１　株式ファンドの運用
　２　公社債投信の運用
　３　バランスファンドの運用
Ⅶ　販売業務
　１　目論見書関連
　２　その他販売用資料
　３　運用報告書
Ⅷ　販売実務
　１　投信販売に係る法令等
　２　販売時の実務
　３　保有期間中
　４　解約時の実務
　５　償還時の実務
Ⅸ　税制
　１　投資信託税制の基本
　２　投資家課税
　３　上場不動産投資信託の投資家税制
　４　外国投信の税制