二十訂　投資信託　基礎と実務

BOOKS

試し読みはコチラ！

二十訂　投資信託　基礎と実務

著者名

田村　威　著
ぺージ数

A5判 400頁
ISBN

ISBN978-4-7668-2500-8
発行日

2023年11月30日
価格

2,750 円（税込）

【銀行業務検定試験「投資信託３級」参考図書】

お知らせ

会員登録（無料）をされますと、2,200円(税込)以上のご購入で書籍等の配送手数料が無料となります。また、次回から購入（申込）手続きが簡易化されます。

会員登録

概要	実務で必要とされる知識・コンプライアンスを詳細に解説投資信託における仕組みや運用の基礎理論と、実務に活かす販売ルール・コンプライアンスを、具体的な事例を織り交ぜ読みやすく解説。投資信託販売における基礎知識の習得に必須の一冊。二十訂では、投資信託に係る最新統計情報や、新しいNISAに関する情報を反映しています。
目次	Ⅰ．投資信託の仕組み　１．投資信託と預金　２．直接投資と間接投資　３．投資信託の特質　４．投資信託の形態　５．日本の投資信託の仕組み　６．投資信託の運営機構 Ⅱ．日本の投資信託の歴史　１．概　観　２．商品の変遷　３．運用の変遷　４．販売面の変遷　５．制度の変遷と投信改革　６．金融商品取引法の成立と投資信託法の改正 Ⅲ．投資信託商品の種類　１．形態による分類　２．投資方針等による分類　３．投資家のタイプに適合したファンド・バラエティ　４．会社型投資信託　５．私募投資信託　６．外国投資信託　７．不動産投資信託　８．インフラ投資信託 Ⅳ．マーケティング　１．販売チャネル　２．証券会社経由のチャネル　３．投信会社の直販チャネル　４．銀行等金融機関経由のチャネル　５．販売の方法　６．解約と買取りの方法　７．販売・広告のルール　８．投資家サービス Ⅴ．ポートフォリオ運用　１．投信ポートフォリオ運用の特徴　２．運用のプロセス　３．株式投資信託の運用　４．公社債投資信託の運用　５．運用のルール　６．組入証券の評価　７．運用収益の分配と償還　８．信託報酬 Ⅵ．ディスクロージャーとファンドの評価　１．ディスクロージャーの位置づけ　２．目論見書の内容　３．運用報告書の内容　４．パフォーマンス評価　５．パフォーマンス評価の基礎　６．定量評価と定性評価 Ⅶ．投資信託の税制　１．投資信託税制の考え方　２．契約型公募証券投資信託の税制　３．会社型投資信託の税制　４．ＥＴＦ（上場投資信託）・Ｊ－ＲＥＩＴ（上場不動産投資信託）の税制　５．私募投資信託の税制　６．外国投資信託の税制

概要

実務で必要とされる知識・コンプライアンスを詳細に解説
投資信託における仕組みや運用の基礎理論と、実務に活かす販売ルール・コンプライアンスを、具体的な事例を織り交ぜ読みやすく解説。投資信託販売における基礎知識の習得に必須の一冊。
二十訂では、投資信託に係る最新統計情報や、新しいNISAに関する情報を反映しています。

Ⅰ．投資信託の仕組み
　１．投資信託と預金
　２．直接投資と間接投資
　３．投資信託の特質
　４．投資信託の形態
　５．日本の投資信託の仕組み
　６．投資信託の運営機構
Ⅱ．日本の投資信託の歴史
　１．概　観
　２．商品の変遷
　３．運用の変遷
　４．販売面の変遷
　５．制度の変遷と投信改革
　６．金融商品取引法の成立と投資信託法の改正
Ⅲ．投資信託商品の種類
　１．形態による分類
　２．投資方針等による分類
　３．投資家のタイプに適合したファンド・バラエティ
　４．会社型投資信託
　５．私募投資信託
　６．外国投資信託
　７．不動産投資信託
　８．インフラ投資信託
Ⅳ．マーケティング
　１．販売チャネル
　２．証券会社経由のチャネル
　３．投信会社の直販チャネル
　４．銀行等金融機関経由のチャネル
　５．販売の方法
　６．解約と買取りの方法
　７．販売・広告のルール
　８．投資家サービス
Ⅴ．ポートフォリオ運用
　１．投信ポートフォリオ運用の特徴
　２．運用のプロセス
　３．株式投資信託の運用
　４．公社債投資信託の運用
　５．運用のルール
　６．組入証券の評価
　７．運用収益の分配と償還
　８．信託報酬
Ⅵ．ディスクロージャーとファンドの評価
　１．ディスクロージャーの位置づけ
　２．目論見書の内容
　３．運用報告書の内容
　４．パフォーマンス評価
　５．パフォーマンス評価の基礎
　６．定量評価と定性評価
Ⅶ．投資信託の税制
　１．投資信託税制の考え方
　２．契約型公募証券投資信託の税制
　３．会社型投資信託の税制
　４．ＥＴＦ（上場投資信託）・Ｊ－ＲＥＩＴ（上場不動産投資信託）の税制
　５．私募投資信託の税制
　６．外国投資信託の税制